注文住宅 コーディネーターのひとりごと

日本はエネルギー資源に乏しく、他国からの輸入に頼っています。
現在の日本のエネルギー自給率はわずか10％と低く、外部からのエネルギー依存度が高いのが現状です。現状、ロシアウクライナ情勢、円安や輸送コストの上昇等、様々な要因が重なり、電気料金は上昇しニュースにも取り上げられる程です。このままでは将来的に安定した電力供給が困難になる可能性がありますし、有事の際にはその供給が絶たれるリスクも存在します。今後は、国だけでなく、各家庭でもエネルギー自給率を向上させ、国内のエネルギー安全保障を確保することが重要であり、再生可能エネルギーへの転換を進める必要があります。
その中でも注目すべきは、太陽光発電です。
現在の電気料金は、最低料金に加えて電力料金や燃料費調整額、再生可能エネルギー発電促進賦課金などで構成されています。特に燃料費調整額は先にも述べたように、様々な要因から上昇傾向にあります。燃料費調整額は消費者保護の観点から上限が設けられ、上限を超えた部分は電力会社の負担となりますがが、2022年8月時点で中部電力以外の燃料費調整額は上限に達しています。しかしこのままではあまりに電力会社の負担が大きくなるので上限の撤廃も容易に予想されます。
そして、その燃料費調整額は、実は電気料金プランによって異なります。「従量電灯B」で契約している場合であれば、燃料費調整額は上限までしか請求されませんが、それ以外のプランで契約している場合は燃料費調整額が上限を超えても加算され続けることになります。おそらく電力自由化の行われた2016年以前に契約しているご家庭以外は「従量電灯B」以外のプランのが適用されている方が殆どではないでしょうか。
このことからも何の対策もなしに、今後安定した電力需給は見込まれませんので、エネルギー自給率の向上を目指す為にも、太陽光発電の導入をお勧めします。
太陽光発電を導入することで、自家消費する電力量を増やすことができます。これにより、当然のことながら電力会社からの購入電力量を減らし、電気代の上昇を抑えることができるのです。
また、蓄電池の導入も太陽光発電の活用をさらに効果的にします。太陽光発電は日中に発電されるため、余剰の電力を蓄電池に貯めることができます。そして、夜間や天候が悪い時にその蓄えた電力を利用することができます。これにより、太陽光発電の効率を高め、無駄なく電力を活用することができるのです。
さらに、太陽光発電は環境にも優しいエネルギー源です。火力発電などの化石燃料を使用する発電方法と比べて、二酸化炭素の排出量を大幅に削減することができます。地球温暖化の問題が深刻化している現在、太陽光発電の普及は地球環境を守るためにも重要な取り組みです。
このように太陽光発電は、日本が直面しているエネルギーの課題に対する解決策の一つです。持続可能な社会を築くためには、再生可能エネルギーへの転換が不可欠です。私たち一人ひとりの取り組みが、地球環境の保護とエネルギーの安定供給につながります。太陽光発電の普及を通じて、明るい未来を創造しましょう。